JAL123墜落の真相の可能性(50)－日本は軍備の増強ではなく平和産業を推進しましょう

①軍事産業に携わるのではなく農業などの平和産業を推進しましょう

　現在、世界の人口は約72億人であり、人口はますます増加してします。そして、世界の多くの人が農業をやめてしまっています。アフリカや中東でも紛争のために農業をやめることを余儀なくされる人が非常に多くいます。また、中国などでも多くの農民に農業をやめさせて都市に移動させ、工業に従事させる政策をとっています。

Ferox Seneca

　中国は農夫に農業をやめさせて都市に移住させる政策を取っているのでいずれ中国の農業生産は減り日本は中国から農産物を輸入できなくなる可能性があります

　近年は農業生産の効率化と増産のために、世界の飢餓の問題は緩和されてはきています。しかし、現在の流れが続き、また、国際紛争が起きれば、世界的な食糧不足が再び起きることは容易に想像できます。

A general view shows the Syrian flag flying next to destruction in the Bab Amro neighbourhood of Homs on May 2, 2012.

Syria　جرائم بشار الأسد　جرائم ضد الإنسانية

これからも紛争が増加するなら世界の農業生産は減少するでしょう

　預言書は、神の道が、、剣や槍などの戦いの道具をもって戦うことではなく、すきの刃や刈り込みばさみのような農業の道具を用いることであることを述べて、平和の道を歩むよう勧めています。

　「彼らはその剣をすきの刃に，その槍を刈り込みばさみに打ち変えなければならなくなる。国民は国民に向かって剣を上げず，彼らはもはや戦いを学ばない。」(イザヤ2:4)

Let Us Beat Swords Into Plowshares statue at the United Nations Headquarters, New York City.

戦争の道具を農業の道具に打ち変えましょう

　支配者たちが聖書の原則を考慮するならば、益を得られます。それで、個人が聖書の原則を当てはめて兵士として戦うのを避けるように、国家もできるだけ戦争を避けることができます。他の国民に対して「剣を上げる」ことを避けることができます。戦争をするのではなく、他の諸国家と平和に生活するように努力をすることができます。

　日本は農業従事者の数が非常に少なく、また、その数は農家の高齢化のためにますます減少しています。しかし、将来世界で起きる国際紛争などのために食糧不足が起きる可能性は高いのですから、日本政府は農業を振興するように最善の努力を払い、将来、日本が飢餓に悩まされることのないように方策を講ずるべきだと思います。

Okinawa Soba (Rob)

日本人の農業従事者は高齢化で農業生産は減少の一途をたどっているので農業の振興をはからなければ国際紛争が起こると飢きんになるでしょう

②外交交渉で平和解決を図り軍事力に頼らないようにしましょう

　国家は、他の国家と関係が緊張したなら、いち早く大使を派遣して平和交渉を行ない、戦争を回避することができます。(ルカ14:31,32)そのようにして、突然他国から侵略される危険性をできるだけ減らすことができます。

　一般的に、軍備を増強するとその兵器を用いたくなります。最近、2016年日本政府は去年の18倍、約110億円もの軍事技術研究費を防衛庁が予算に当てるということです。また、2017年の防衛省の予算要求は、5兆円あまりになり、去年よりも増額しています。

　しかし、何度も繰り返しますが、日本は福祉や教育、また、災害復興のための経費の必要が大きく、軍事のためには、最小限にするべきです。

　高齢者のための福祉、子供の教育のための資金、貧しい家庭のための援助が必要です。さらに、平和的な目的のための科学的な研究のための資金ももっと必要です。

Lance Cpl. David Fleming, a switchboard operator with 7th Communications Bn., III Marine Expeditionary Force Headquarters Group,

日本は高齢化社会のために高齢者福祉のためのお金はますます必要です

　　　　　

 Sébastien Bertrand from Paris, France

Bertrand 

日本は貴重な子供たちのための教育のためのお金も必要です

takato marui from Osaka, Japan - R-Boots Boy (長靴少年)

May 1974, Chofu/Tokyo (深大寺)

貧しい母子家庭の支援も必要です

　それは優先されるべきものだと思います。2016年の終わりに、日本は、個人で負担するべき医療費の上限が上げられることになりました。国民の医療費の負担が重くなりました。本来、防衛予算を増やして国民の医療費の負担額を大きくするべきではないでしょう。

　日本は国際紛争に加わる余裕はありません。また、米国と反米国との紛争に加わる経済的な余裕はありません。また、日本は、周辺諸国との紛争は最善を尽くして平和交渉で解決するようにするべきです。また、日本は米国の武器に頼るべきでもないと思います。米国の武器を大量に買う余裕もありません。防衛予算を増やすべきでもないと思います。

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日本は戦費に費やせるお金はわずかしかありません

日本は国際紛争に中立を保ち平和国家をめざしましょう