気象改変兵器HAARPは使用されてきたか(1)

　気象改変兵器HAARPが使用されてきたかということについて現時点で調べたことを紹介したいと思います。

　　まず国際社会では、気象兵器が存在するのは常識になっています。国連では、1978年「環境改変兵器禁止条約」という決議を採択しています。

　　第1条では締約国は、他の締約国に対し、「環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用」を禁止しています。具体的には「津波、地震、台風の進路変更等を人工的に引き起こして軍事的に利用すること」を禁止する内容（第1条）となっています。

UnitedNations building - New York　bybudgetplaces.com(un)国連で気象改変兵器に反対する決議が採択されました－気象改変兵器の存在は国際社会で常識です

気象コントロール技術を最初に発想したのは「発電界の天才」と呼ばれたニコラ・テスラです。彼はオーストリア生まれですが後にアメリカに渡りました。彼は早くも１９００年６月に発表した論文で、「大気中の水分を自由にコントロールすることで、雨でも雪でも自由に降らせることができる」ことを明らかにしました。

FBIとアメリカ軍はテスラの発明品を死後没収したということです。ですから、遅くとも20世紀半ばには、アメリカは気象コントロール兵器の原理を手に入れていました。　　一部専門家の間では、北朝鮮の干ばつや農作物の不作もアメリカによる気象コントロール攻撃の結果とみなされています。

　人工的に雷や地震を発生させ、狙った相手の国の通信網を麻痺させるという目的の超低周­波ビーム光線を1976年完成させたとソ連は発表したそうです。

　アメリカではこうした軍事技術を民間ビジネスにも応用しようとする動きさえあるということです。イーストルンド社ではトルネードと呼ばれる巨大竜巻を鎮圧するために電子エネルギーを使った技術のビジネス化を進めています。同社の責任者は、「マイクロ波を照射し、トルネードを起こす原因となる雨を吸収する」と言っています。これに成功すれば、ハリケーンや台風の防止にも繋がると期待されています。

　電子ビームを用いてハリケーンや台風を抑えることができるのであれば、ハリケーンや台風を発生させることも可能である可能性は高いでしょう。

　そして、気候を制御できる電子ビームの使用は、使い方次第では自然災害を装った兵器になり得ることは容易に想像できます。ウィリアム・コーエン元国防長官は１９９７年４月の記者会見で、「遠く離れた場所から電磁波を通して地震や火山の噴火を引き起こすことができる」気象兵器の使用に懸念を表明しました。　ですから、HAARPは、地震だけでなく火山の噴火を引き起こすことができるようです。

すでにマレーシア政府は公害対策の一環として大気中の有害物質や同国ならびにインドネシアの山火事の灰を吹き飛ばすためのサイクロンを人工的に発生させる契約を同種の技術を持つロシアの国営企業と結んでいるということです。ですから、サイクロンは人工的に発生させることができるのです。

そして、そうした気象改変技術は、政府だけでなく企業が所有するまでになっています。

これらの情報はネットで見つけたものです。国連で気象改変兵器に反対する決議が採択されたというのは事実でしょう。しかし、その他の情報についても、もっと周辺情報を確認する必要があると思います。

ネットで見つけた情報をすぐにうのみにしたいとは思いません。箴言には、「経験のない者はすべての言葉を信じ(る)」という言葉があります。(箴言14:15)　私が英語がもっとできれば、ソ連が気象兵器をすでに開発しているということやマレーシアがロシアの企業に気象の改変を依頼したというようなことを裏付ける事実を英語で入手できると思いますが、まだそこまでできません。

しかし、国連で話題になっているということは、気象改変兵器や技術をアメリカを初めとして諸国家が持っているということは事実でしょう。そして、企業がそれを実用化しているのであれば、アメリカを初めとして諸政府がそれを用いている可能性は非常に高いでしょう。

気象改変兵器は、諸国家が実際に戦争行為をしていることを明らかにせずに、使用することができます。気象改変兵器が使用されても、使用された国は反撃をしないでしょう。気象改変兵器をアメリカを初めとした諸政府が用いようとする誘惑は大変大きなものになるでしょう。

これで、HAARPが使われたことが十分に証明されたとは言えませんが、可能性は高いです。現時点で分かっていることをご紹介しました。さらに調べたことを今後もお知らせします。